こんにちは徹底指導の仮想通貨塾、塾長のRyuです。秋風も吹いていますが、今秋で暑さもひと段落するみたいですね。今日も仮想通貨関連のニュースをピックアップして考察していきます。
さて、本日の仮想通貨相場から見ていきましょう。
ビットコインは72万円前後で推移しており、昨日と比べてもほぼ横ばいですね。秋口からは盛り上がってくると期待されている仮想通貨業界ですが、最近は好材料が出ても価格上昇に影響しにくくなったのが懸念点ですね。これからヤフーの仮想通貨取引所であったり、ナスダックのDX Exchange、あとはZodiacの取引所にも動きが出てくると思いますので、今の冷え切った相場が転換するきっかけとなればと思っています。
それでは、まずは1つ目のニュースからいきましょう。
目次
ミンドルが仮想通貨業界初となる公開買い付け(TOB)を実施
Coinsuperという取引所に上場しているMINDOL(ミンドル)ですが、AbuDhabi Dubai STOB Series22 Investment Limited Partnershipという企業が公開買い付けを行うことを発表しました。
1ミンドル=200円程度で買い取るようですね。発表時点では1ミンドル=140円程度でしたがその後一時的に価格が上昇しました。買い取りの条件としては3000ミンドル以上なので、3000ミンドルを1ミンドル=200円のレートで買い取ってもらった場合は約60万円ということになります。
ただし、応募数が79,200,000MINを上回った場合、保有数が多い上位順からカウントされるため、
3000MINでTOBを申し込んだとしても対象にならない可能性があるようです。こういうときはイーサスキャンで上位保有者を検索してみるとよいでしょう。
仮想通貨関連の企業にIPOブームか
仮想通貨企業のIPO競争 取引所からマイニング企業まで
◆IPOとICOの違いは?IPO以外の上場の方法は?
◆世界での仮想通貨企業のIPO事例を紹介
◆ビットメインや米コインベースなど、大手企業も検討中https://t.co/xFyTsqG88T— コインテレグラフ@仮想通貨ニュース (@JpCointelegraph) September 16, 2018
中国の大手取引所のHuobiや、マイニング会社のビットメインがIPOを行うことを表明しました。2018年はICO割れも頻発して2017年と比べるとICOブームが覚めてしましました。そのため仮想通貨関連企業もICOではなくIPOを行うことで資金調達を行おうとしているのでしょう。ICOといえば、先日フランスがICOを合法化しましたね。今後も各国の規制など、動向を追っていきましょう。
仮想通貨の今後はどうなる、リーマンショックから10年
リーマンショックから10年、ビットコインを絡めた金融の新時代へhttps://t.co/PPVzyDZ4C5
リーマンショック以来10年間、株式市場への投資は減少傾向にあり、期待値が高まる仮想通貨市場は、完全に伝統金融市場と衝突するのではなく、既存の枠組みに適応しつつその力を伸ばしていく時期にある。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) September 16, 2018
2008年にリーマンショックが起きて、その翌年の2009年にビットコインが誕生しました。それ以降、株式市場と仮想通貨市場はともに成長を続けてきましたが今後10年はどうなるでしょうか。私は、仮想通貨が既存の金融システムを徐々に受け継いでいくのではないかと思います。すぐにではなく、2030年後頃にかけて徐々に仮想通貨がわたしたちの生活に馴染んでくると思います。法定通貨や株式が全部無くなるのではないと思いますが、仮想通貨に置き換わる部分も多いだろうと思っています。インターネットやスマホがそうであるように、当たり前体操な立ち位置になると思っています。その時には、時価総額1000兆円も見えてきているでしょう。
市場動向予測ソフトTrifisが年末のビットコイン(BTC)価格を95万円と予想
あなたはTrefisのことをご存知でしょうか。Trefisは、仮想通貨の取引量やユーザーの心理などを加味して今後の価格予想を行っています。
そのTrefisによると、2018年末のビットコイン価格は95万円のようです。今後、ETFが承認されるかどうかによって2018年の仮想通貨の流れは大きく変わってくると思っていますので注目しておきましょう。